ウェブサイトについて

「東京芸術文化評議会」が設立され、オリンピック文化プログラムの検討開始。

財団法人東京都歴史文化財団に、「東京文化発信プロジェクト室」が設立。

東京文化発信プロジェクト室にて、東京都の文化政策として提案された＜千の見世＞を事業化し、「東京アートポイント計画」として始動。

アーツ千代田3331に、レクチャーやアーカイブなどの拠点「ROOM302」を開室。アートプロジェクトを実践する人々のためのリサーチプログラム「Tokyo Art Research Lab（TARL）」が始動し、「つくる」「支える」「評価する」「伝える」「記録する」の5つのカテゴリーで、10講座を開催。

東京アートポイント計画の手法を活用した東日本大震災の復興支援事業として「Art Support Tohoku-Tokyo（ASTT） 」が始動。

TARLの一環として「思考と技術と対話の学校」を開校。アートプロジェクトを動かすためのマネジメントの基礎を3年かけて学ぶ「基礎プログラム」を軸とした、通年のスクールプログラムを開始。

東京文化発信プロジェクト室が「アーツカウンシル東京 」と組織統合し、東京アートポイント計画は「芸術文化創造・発信事業」として、TARLは「人材育成事業」として位置づけられた。

東京アートポイント計画において、新規共催団体の公募を開始。

TARL「思考と技術と対話の学校」はコンセプトを新たに「“動かす人”から“紡ぐ人”の育成へ」とし、アートプロジェクトを他者に伝えるためのことばや体験づくりの技術を養うプログラムを開催。

TARL「思考と技術と対話の学校」にてアートプロジェクトをつくる技術に力点を起き、「レクチャー」「ディスカッション」「スタディ」シリーズを始動。その中心的なプログラムとなる「東京プロジェクトスタディ 」では、“東京で何かを「つくる」としたら”という投げかけのもと、ナビゲーターと、公募で集まったメンバーがチームとなりスタディ（勉強、調査、研究、試作）を重ねた。

これまで活動してきた知見をまとめた書籍『これからの文化を「10年単位」で語るために−東京アートポイント計画 2009-2018−』を発行。

2021年3月、被災地支援事業「Art Support Tohoku-Tokyo（ASTT） 」が終了。

2022年2月、東京アートポイント計画にて、社会情勢への応答や来るべき社会への準備として「多文化・共生・コミュニケーション」「災間・減災・レジリエンス」という2つのテーマを設けて新規共催団体の公募を実施。

TARL「思考と技術と対話の学校」の後継として、ウィズコロナ時代以降のアートプロジェクトに応答した学びの場づくりや、これから必要な技術について考える研究・開発、資料やプロジェクトの公開を軸としたウェブサイトの改修などに取り組む。
2023年3月、約10年にわたり、東京アートポイント計画の活動拠点として運営してきたアーツ千代田3331「ROOM302」が閉室。

TARLをアーツカウンシル東京の人材育成事業から、東京アートポイント計画のインキュベーション機能として位置づける。それに伴い、東京アートポイント計画とTARLのウェブサイトを統合。

2024年4月、東京アートポイント計画のこれまでの手法やネットワークを活かすかたちで、2023年度からはじまっていた「東京都・区市町村連携事業」の所管が移行・統合。

2025年1月、「年表を作る　2011年以降のアートプロジェクトを振り返る」の一環として、2022年度より制作を進めてきた年表をベータ版として公開。TARLウェブサイトに蓄積されたデータと、個人の活動やそれを取り巻く社会の状況、そしてそれぞれのユーザーの視点をもとに、これからの時代に応答するアートプロジェクトのかたちを考えるきっかけになることを目指す。

2025年11月、ユーザビリティの向上や、プラットフォームとしての機能を拡充すべくTokyo Art Research Labウェブサイトを「tarl.jp」としてアップデート。