共通: 年度: 2016

ART POINT MEETING #02 –公（おおやけ）をつくる– レポート【後編】

　「公（おおやけ）」といっても、そこに「みんなのもの」という有機的な実感を伴わせるのは、なかなか難しいもの。それぞれの地域で活躍するナビゲーターたちは、場所の抱える課題や可能性を共有する上で、どんな工夫や仕組みづくりを行っているのでしょうか。レポート後半は、徳島県神山町で地方創生のためのプロジェクトを行う一般社団法人「神山つなぐ公社」理事の西村佳哲さん、東京都西部・多摩地域の活性化を金融機関の立場から模索する「多摩信用金庫」の長島剛さんが登場します。ライターの杉原環樹がレポートします。

>>レポート前編はこちら

「主体」を見つけ、新しい「共」を育てる

　つづくナビゲーターは、2014年に移住した徳島県神山町で「神山つなぐ公社」を立ち上げた西村佳哲さん。神山町は、2004年に設立されたクリエイティブな街づくりを目指す「NPOグリーンバレー」の活動で知られる地域。西村さんは、はじめそのウェブサイト制作で地域と関わりますが、行政から「地方創生プログラムを一緒に考えてほしい」との要望を受け、「外部コンサルに任せるくらいなら」と参加を決めました。

　大人数の協議会形式では、一人ひとりの発話時間が短く十分なプロセスになりません。次の時代を模索したいのなら役付の年長者より、働き盛りや子育て世代の若手でメンバーを構成するべき。西村さんは「働き方研究」による知見を生かして、町役場の若手職員と若手住民等が語り合う、有機的なワーキンググループを形づくります。

「いくらグッドアイデアが生まれても、『誰がそれをやるの？』となることはよくありますよね。このワーキンググループの利点は、発話回数が増えると同時に、プロジェクトを担う『主体』が見つけやすくなること。限られた人数で話し合うことで、あの人はこんなことを言っていたと、誰が何をやりたがっているのかが見えやすくなるんです」

　さらに実行主体を明確にするべく「新たに地域公社をつくるとしたら、あなたはそのどれに関わるか？」と問いかけます。３週間の検討期間を経て「役場を辞めてでもやる！」という人も登場。推進組織として2016年春、一般社団法人「神山つなぐ公社」が生まれます。

　つなぐ公社では、「まちを将来世代につなぐプロジェクト」として、現在、街の血行を良くする22個のプロジェクトが展開。面白いのが、「まちを将来世代につなぐ」という言葉が一種の枕詞となり、多岐にわたる分野の見通しを良くしていること。「まちを将来世代につなぐ〇〇とは？」と考えることで、存在意義の再考が容易になります。

　そんな西村さんが大事にする、つなぐ公社の設計思想があります。ひとつ目は、デザイナーのジェームス・ヤングの言葉「アイデアとは、既にあるものの新しい組み合わせである」。これは、こぐま座をモチーフにした公社のロゴにも現れている考え方です。バラバラの星をつないだ「星座」のように、さきのワーキンググループを通して、まちにいるさまざまなレイヤーの人々の間に、新しい関係を見出すことを目指しています。

　次の設計思想は、「今夜冷蔵庫にあるものでなにか美味しいものをつくる主義」。「あれがあったら」「こんな人がいれば」とないものねだりに陥らず、いまその場に居合わせる人や、資源や、つながりからアイデアをつくることが大事だと思う、と語ります。

　最後に、「あたらしい公、あたらしい共、あたらしい私を育ててみる」。なぜ、公共という言葉を分けるのか。かつてサンフランシスコ旅行のさい、西村さんは同地の歩道にある街路樹が各家ごとに異なることに気づきます。調べてみると、土地所有をめぐるグランドデザインの違いが発覚。日本では家を一歩出れば公共空間ですが、同地の歩道は個人の敷地の一部で、そこは各家庭が社会に提供している、「公」と「私」の間の「共」領域だったのです。

「日本でこの『共』の領域を担ってきたのは、企業だと思う。結果として人々は、働いているか、あるいはお金を使っている姿が常態化した。その他の『共』領域での振る舞い方はトレーニング出来ていない。神山では、新しい『公・共・私』のあり方を意識したいと思っています」

　ほかにも、手を上げない役人や住民も関われるよう、ワーキンググループのメンバー選びを公募では行っていないなど、前編でPO佐藤が提示した「閉じ方をどうするか」という問題に関わるお話も聞けました。身の回りの状況や要素を、単に寄せ集めるのはなく、整理すること。こうしたデザインの感覚が、西村さんの活動には貫かれていると感じます。

郊外都市を「ふるさと」にする、信用金庫の挑戦

　3人目に登場した長島剛さんは、多摩信用金庫、通称「たましん」の職員として、東京西部にある多摩地域のネットワークづくりに取り組んできました。しかし、人口も多い多摩地域の何が課題なのか。長島さんはそれを「県庁がないこと」だと言います。

　26市3町1村で構成され、約421万人が暮らす多摩地域。「自然環境」「大学・高専」「芸術・文化」「研究開発型企業」の4つが豊かで、長島さんも日常生活で不便を感じることはないと語ります。しかし都道府県レベルの規模を持つ一方、県庁のような、地域に特化したまとめ役は不在。近年では人口や製造業の事業所も減っていると言います。

　そんななか長島さんは、「都心」と「地方」という区分からあぶれる、「郊外都市」の課題に向き合ってきました。とはいえ、それをなぜ信用金庫が行うのでしょうか。

「たましんを含め、多くの信用金庫は昭和8年に誕生しました。当時恐慌が起こり、銀行がお金を貸せなくなったため、地元の人々が出資し合い、信用金庫を設立したんです。つまり信用金庫は、地方銀行を含む『地域金融機関』であると同時に、相互扶助のために住民が出資する『協同組織金融機関』でもある。そのため、同じ金融サービスでも利益を優先する銀行とは異なり、地域を支えるコンサル機能が求められるんです」

　このユニークな立場を生かし、長島さんが始めた試みのひとつが「広報たまちいき」です。きっかけは、JR中央線の高架化によって、南口は国立市、北口は国分寺市である国立駅で、市の境界線がわからなくなったこと。市境の近くに住む住民は、市を超えた情報を求めていましたが、市役所は自分の街の情報のみを発信していました。

　そこで長島さんは、越境的に情報を扱う新聞として「広報たまちいき」を創刊。現在の発行部数は、7万部を超えます。さらに面白いのは、大手新聞社をリタイアした地元で暮らす元新聞記者たちが、記事の執筆を担っていること。時間に余裕ができた元支局長クラスの記者たちに声をかけることで、高い質の記事を掲載できているのです。

　またひとつの取り組みが、「創業支援センターTAMA」です。これは、多摩地域での創業者を増やすという課題から生まれた試み。創業者向け説明会などを行ったものの、なかなか成果が上がらなかったとき、長島さんは、地域にじつは多くの中間支援機関が存在することに気がつきます。そこで彼らに呼びかけ、いまでは50個の組織と連携しながら、セミナーや「自治体と支援機関のマッチング会」など創業したい人を支える仕組みを拡げていると言います。

「自分たちだけ何とかしようとするのではなく、芋づる式に人をつなぎ、みんなの気持ちを高めていく。自治体と支援機関のマッチング会では、行政と支援機関の人々を半数ずつ集めていますが、その中で自然と、いつの間にか化学反応が生まれてきました」

　ほかにもたましんでは、市役所との人事交流を実施。人を入れ替えることで、行政と信用金庫の双方が何を考えているのか、見えやすくなったと言います。また、東京学芸大学で行われるイベント「青少年のための科学の祭典」に50万円の出資を求められたさいは、5万円を出資する企業を10社集めて、大学と地域企業の接点も作りました。

　長島さんのお話で印象的だったのは、その活動が漠然とした善意ではなく、信用金庫としての必然性に基づいていること。作りたい多摩の姿を、こう話してくれました。

「地域でトップのシェアを持つ信用金庫として、何をやるべきか考えたとき、街を豊かにしていくしかないと思ったんです。それは結果的に、我々の会社のためにもなる。そしてこの活動を通して、多摩に『ふるさと』の意識が芽生えたらいいなと思います」

個人の小さな行動が、まちに新しい領域をつくる

　3人のプレゼン後は、参加者同士の意見交換や、イベントを通して気になった言葉を全員で共有するクロージングセッションを実施。普段、それぞれの場所で活動するナビゲーターは、今回、どんなことを感じたのか。イベント終了後の会場でお聞きしました。

　長島さんは、西村さんが話した「まちを将来世代につなぐ〜」という枕詞の発想が印象に残った様子。「ばらばらの事業でも、この言葉の仕組みによって、全体の理念が伝わりやすくなるなと。これは僕も、どこかで使わせてもらおうと思いました（笑）」

　一方、「こうしたイベントで人が集まった後、実弾をいくつ作れるのかが大事だと思うんです。我々にとっての実弾とは、実際に創業資金を我々から借りてくれること」という冷静なお話も。

「我々のセミナーだと、そういった人は参加者の約40%。多いと感じるかもしれませんが、それは会の終了後、こうした組み合わせをしたらどうかと、提案の連絡を取ってアフターケアしているから。イベント後の一声がすごく重要で、それが人に火をつける。具体的な人の動きによってしか、地域は変わらないと思うんです」

　実際のプレイヤーの重要性は、田口さんの口からも。ほかのナビゲーターが人を巻き込み、「公」と「民」からこぼれる「共」の領域を作っているのを聞き、そうした曖昧な領域は「ポンと作れるものではなく、人によって生まれる」と感じたと言います。

「自分は今日のイベントの中では、もっとも公の人間。人の巻き込み方の点で、もっと学ばなければいけないことがあると感じました。城崎はこれまで、一泊二日でカニを食べにいくところという印象の場所だった。でも、それを変えていかないといけない」

　イベントの間に、長島さんと「モチベーションはあるけど、目標を実現するノウハウが不足している」と話していたという田口さん。次の課題は、その人たちをいかに「主体」にしていくか。目標を掲げるだけではなく、実際に街を変えるような仕組みをこれからも考えたいと語ります。

　そして西村さんが強く感じたのは、「中間支援組織としての求心力の必要性」。たとえば長島さんの活動においても、金融機関であることが、みんながたましんを頼る大きな動機になっていました。「みんながその組織を頼らざるを得ない、そんな求心力となる資源って何だろうか。今日はそんなことを、あらためて考えさせられました」。

　また、今回のようにさまざまなプロジェクト、個人が集まる場については、「それぞれのレイヤーで粛々と生きるのは簡単ですが、外に出ることで普段と異なる言葉を話す必要が生まれ、共通の言語が生まれる」と、その混じり合いの重要性を指摘します。

「著名な市民活動家の加藤哲夫さんは『市民の日本語』という本で、役人と市民は同じ日本語でも違う言葉を使っていると書いています。それをすり合わせないと、コミュニケーション自体が成立しない。実際に会って腹を割って話すことで、まるで子どもが新しい言葉を覚えるように、共通の認識が生まれる。そういう場は必要だと思います」

　「公をつくる」という、一見抽象的で、大げさにも思えるテーマを設けた今回のイベント。しかし、三人のナビゲーターの活動からは、個人の小さな行動の蓄積が、それまでなかった新しい領域を街に作り出している、という点が見えてきたように思います。

　そしてまた、単に場所を設けて人を集めるのではなく、田口さんによる制作者と住民の双方が関わりやすい施設の運営方針や、西村さんによるメンバーの主体化、長島さんによる地域の人的資源の掘り起こしなど、関わる人々の動機に寄り添う仕組みが、その活動を有機的に駆動させていることも、共通していたことだと感じました。

　今後も、約半年に1回のペースで開催される「ART POINT MEETING」。さまざまな活動の接触は、どんな新しい動きを作り出していくのか。ぜひ、ご期待ください！

>>レポート前編はこちら

（撮影：冨田了平）

ART POINT MEETING #02 –公（おおやけ）をつくる- レポート【前編】

　地域に深く入り込み活躍するプロジェクトの担い手を通して、立場や考え方の異なる人々をつなぐ「ことば」を考えるトークイベント「東京アートポイント計画 ART POINT MEETING」。2016年夏に始まったこの企画の第二回が、2017年2月12日、東京・丸の内にある起業家のための支援施設「Startup Hub Tokyo」を舞台に開催されました。

　今回のテーマは、「公（おおやけ）をつくる」。ナビゲーターとして招かれたのは、兵庫県豊岡のアーティスト・イン・レジデンス施設「城崎国際アートセンター」で館長と広報・マーケティングディレクターを務める田口幹也さん、徳島県神山町で地方創生のためのプロジェクトを行う一般社団法人「神山つなぐ公社」理事の西村佳哲さん、東京都西部・多摩地域の活性化を金融機関の立場から模索する「多摩信用金庫」の長島剛さんといった3名です。

　「公（おおやけ）」といっても、そこに「みんなのもの」という有機的な実感を伴わせるのは、なかなか難しいもの。それぞれの地域で活躍するナビゲーターたちは、場所の抱える課題や可能性を共有する上で、どんな工夫や仕組みづくりを行っているのでしょうか。多くの参加者で溢れたイベントの様子を、ライターの杉原環樹がレポートします。

顔の見える「わたしたち」をつくるために

　快晴となった当日。イベントの口火を切ったのは、東京アートポイント計画プログラムオフィサーの佐藤李青。「公をつくる」というテーマの趣旨説明を行いました。

　そもそも「公」が、なぜアートプロジェクトにとって重要なのでしょうか。日本において「公」というと、「行政」の領域として捉えられがち。また、それを単純に「私」という概念と対立させて捉える場合もあります。しかし今回は、もっと広く、等身大の意味で「公」について考える機会にしたいと佐藤は語ります。それは都内の様々なアートプロジェクトを共催する自分たち「東京アートポイント計画」の活動を次のように位置づけているから。

「僕たちの関わるアートプロジェクトは、表現というものを間に噛ませることで、街や地域の人々に、顔の見える『わたしたち』の関係をつくっていると考えています」

　生活や暮らしに関わる意識を、アートや文化という術を使ってつくること。とはいえその活動の中では、異なる背景を持った人々が関わるゆえの難しさも感じてきたと、彼は続けます。

「たとえば『わたしたち』という枠組みを設ける上で、想定できていない人々の存在があるのではないか。また、ひとりひとりと向き合おうとすれば、プロジェクトの規模をむやみに大きくしない方がいいという問題もあります。そうした意味では、プロジェクトを開いていくことと同時に、きちんと『閉じる』ことも重要なのではないかと感じます」。

　東京アートポイント計画でNPOとともにアートプロジェクトに伴走するプログラムオフィサー達も、課題と感じているという、自分ごととしての「公」のつくり方。ナビゲーター3人は、そこにどんな視座を与えるのでしょうか。

街ににじみ出す、ひとりの帰郷者の「おせっかい」

　最初のナビゲーターは、兵庫県豊岡市のアーティスト・イン・レジデンス施設「城崎国際アートセンター」（KIAC）において、館長と広報・マーケティングディレクターを勤める田口幹也さん。田口さんがKIACでの活動を始め、豊岡市の活性化に関わり出した経緯は非常にユニークです。そもそも豊岡市は、志賀直哉の短編小説「城の崎にて」で知られる城崎温泉や、コウノトリの野生復帰活動でも有名。しかし彼が、故郷であるこの土地の魅力を再認識したのは、東日本大震災後の一時帰郷のときだと語ります。

「東京で飲食店経営や出版業に携わっていましたが、震災後に帰郷すると、いくらいても飽きないことに気づきました。でも、城崎の知名度は、東京ではそれほどない。街の良さをきちんと発信できていないのではないか、という思いが大きくなったんです」

　そこで、移住を決めた田口さんは「おせっかい。」という肩書きの名刺をつくり、自主的な地域のPR活動支援を展開しました。2013年に開始した「本と温泉」プロジェクトも、温泉旅館の若手経営者の会の要望を受け、田口さんが「おっせかい」したもの。東京の人脈を生かし、街に眠る文化資源を「わかるようにすること」を目指したと語ります。

　代表的なものが、志賀直哉来湯100周年を記念した「城の崎にて」の復刻。現代人にも世界観が伝わるように注釈本をセットにし、浴衣で持ち運べるよう、本を小型化しました。第二弾では、作家・万城目学さんが城崎を訪れ、タオル地の装幀が大きな反響を呼んだ『城崎裁判』を書き下ろし。さらに2016年には、城崎に思い出があるという作家・湊かなえさんが『城崎へかえる』を執筆。これらの書籍はいずれも現地でしか購入できず、その土地で買って楽しむ「地産地読」の試みとして話題になりました。

　そんな取り組みを行うなか、KIACのアドバイザーだった劇作家の平田オリザさんの推薦や、中貝宗治市長の英断によって、田口さんはKIACの館長に就任します。もともと県運営の大会議場として建てられたこの施設は、利用数の減少により、2012年に豊岡市へ移譲されていました。その有効活用として始まった滞在制作プログラムで重要なのは、「さまざまなレイヤーで市民が関われること」だと言います。

「KIACの滞在制作では、作品の完成を義務付けていません。ただし、滞在期間中にかならず、無料の市民交流プログラムを実施することをお願いしています。練習の公開やワークショップ、試演会の実施など、作り手と受け手の双方が無理なく出会える環境を作りたいと思っています」

　こうした姿勢の結果、2016年度には40件の応募から選ばれた国内外の17団体を招聘。1000人規模のホールを持つ強みを生かしつつ、国際的な認知を高めています。

　一方、各地の自治体と同様、人口減少に悩む豊岡市。そこでとくに大切なのは、教育環境の整備ですが、豊岡市ではコミュニケーション教育として演劇を活用した授業の推進も行なっています。今年度は城崎国際アートセンターの芸術監督を務める平田さんによる授業を市内のモデル校で実施、あわせて現地の先生へのワークショップを開催し、ノウハウの伝達が進められているとのこと。田口さんの「おせっかい」と芸術・文化で地方創生を目指す豊岡が合わさり、土地の可能性を多くの人々に実感させているのです。

　外から戻って来た人間として、難しさを感じることはなかったのかといった質問に、「しょせん、おせっかいはおせっかい」と田口さん。土地にある価値を、東京で培った経験を余すことなく使いつつ、飄々と掘り起こす姿が印象的なプレゼンとなりました。

>>レポート後編へつづく

（撮影：冨田了平）